５．ITが必要な会社　（基幹業務において）
今度は、ITが必要な会社を考えてみます。ITが本当に必要な会社とは、どのような会社なのでしょうか。
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●	取り扱い情報量が多い会社は必需
	逆説的に考えると、ズバリ、『 ITが必要な会社とは、ITがあまり必要でない会社以外の会社 』ということになります。もう少し具体的にいうと、経営管理や業務活動において情報の取扱量が多い会社ということになります。 例えば 　　− 多品種の商品を扱っている 　　− 大量の商品を扱っている 　　− 取引件数が多い 　　− 取引先が多い（仕入先、顧客、協力会社など） 通常、企業活動は業種業態に関係なく、仕入・調達、在庫、販売（営業）活動が基本的な活動になります。卸売業や小売業はその典型で、仕入・在庫・販売活動で成り立っています。製造業はそれに製造が加わったものと考えていいでしょう。一見、仕入がないように思えるサービス業も、高付加価値を生み出すための仕入や調達は行われています。
》	累進的に膨らむ情報量
	仕入・在庫・販売活動には、当然のように情報が付いてまわります。そして、それらの活動が大きくなればなるほど、取り扱う情報量も累進的に膨らんでいきます。 当初は手書きの管理台帳で済んだ仕入や販売などの管理業務も、顧客数が増え取引件数が増えてくると、もう手書きの管理台帳では間に合わなくなります。ＩＴの助けを借りないことには請求書の発行も回収管理も出来なくなってきます。これは在庫管理などにおいても同様です。
》	併せて、業務が膨らむほど従業員も多くなる
	仕事量が膨らんでくると業務に従事する社員も増え、社内の管理においては従業員の給与計算や社会保険事務所等への手続きなど、手作業の処理や管理では間に合わなくなってきます。 ITを利用した給与計算ソフトや申告等のソフトを使わないことには、管理ができなくなり、管理業務が滞ってしまいます。
●	大半の会社がＩＴを必要としている
	会社の屋台骨となる業務活動をを正確かつ効率よく、かつ効果的に処理しようとすると、どうしてもＩＴの力を借りないと成り立たないのが現状の会社活動といえそうです。

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